安政4年(1857)創業、歴史学中心の人文書出版社
ホーム > 明治時代史大辞典 4

明治時代史大辞典 4

補遺・付録・索引

明治時代史大辞典 4

約9500項目を詳細・正確に解説した、激動の時代を理解するための総合歴史大辞典、最終巻。補遺・付録・索引を収録する。

著者 宮地 正人
佐藤 能丸
櫻井 良樹
ジャンル 日本歴史 > 辞典・事典・年表・地図
出版年月日 2013/09/30
ISBN 9784642014649
判型・ページ数 その他・規格外・912ページ
定価 本体20,000円+税
在庫 在庫あり
 
  • このエントリーをはてなブックマークに追加
  • Check

目次

付録目次

【基本資料】
1 三 職
2 七 科
3 八 局
4 太政官制組織図
5 太政官制
6 元老院
7 内 閣
8 内大臣
9 内大臣秘書官長
10 宮内大臣
11 宮内次官
12 元 老
13 元 帥
14 侍従長
15 侍従武官長
16 枢密院議長
17 枢密院副議長
18 枢密顧問官
19 行政省庁
20 各省大臣
21 内務次官
22 警保局長
23 警視総監
24 大審院長
25 検事総長
26 明治2年時の藩一覧
27 府藩県変遷図
28 府県令・知事一覧
29 市制施行都市
30 主要都市市長
31 宮 家
32 華 族
33 皇室財産の推移
34 韓国統監・朝鮮総督
35 韓国副統監・朝鮮総督政務総監
36 朝鮮軍司令官
37 朝鮮軍参謀長
38 台湾総督
39 台湾総督府民政局長・民政長官・総務長官
40 台湾軍参謀長
41 関東総督・都督・長官
42 関東都督府民政長官・事務総長および関東局総長
43 樺太庁長官
44 樺太守備隊司令官
45 南満洲鉄道会社総裁
46 東洋拓殖会社総裁
47 主要政党系統図
48 帝国議会
49 衆議院議長
50 衆議院副議長
51 貴族院議長
52 貴族院副議長
53 衆議院議員総選挙有権者数・投票者数
54 衆議院議員総選挙党派別当選者数(付・第1回衆議院議員選挙当選人)
55 貴族院勅選議員
56 陸海軍大将
57 参謀本部機構変遷図
58 参謀総長
59 参謀次長
60 陸軍次官
61 陸軍省軍務局長
62 監軍・教育総監
63 鎮 台
64 師 団
65 陸軍諸学校
66 陸軍将校養成学校変遷
67 朝鮮駐箚軍・朝鮮軍司令官
68 清国駐屯軍・支那駐屯軍司令官
69 鎮守府・要港部
70 軍令部機構変遷図
71 軍令部総長
72 軍令部次長
73 海軍次官
74 海軍省軍務局長
75 艦政本部長
76 連合艦隊司令長官
77 戦艦・巡洋戦艦
78 巡洋艦
79 海軍艦船類別標準
80 海軍諸学校
81 陸海軍武官官等表
82 陸海軍兵役
83 軍事費の推移
84 主要条約・協定
85 在外公館長
86 大公使館付武官
87 工部・内務・農商務各省の官営事業と経営状況
88 官業払下げの過程
89 商品陳列所
90 19世紀に開かれた万国博覧会
91 内国勧業博覧会
92 主要金融機関の系譜
93 国立銀行
94 特殊金融機関
95 日本銀行総裁
96 横浜正金銀行頭取
97 日本勧業銀行総裁
98 日本興行銀行総裁
99 台湾銀行頭取
100 朝鮮銀行総裁
101 内地朝鮮台湾輸出入品総価額
102 職業別1日当り賃金
103 東京における主要商品卸売価格
104 金利の動き
105 通貨現在高
106 外国債
107 貨 幣
108 財 閥
109 勲 章
110 褒 章
111 位 階
112 官国幣社
113 教派神道
114 キリスト教信徒数の推移
115 主要御雇外国人
116 御雇外国人の年別・官庁別延べ人数
117 士族反乱
118 士族授産場社
119 自由民権運動
120 自由民権運動政党・政社
121 明治前期の私擬憲法
122 大逆事件受刑者
123 郵便局と郵便函の数
124 一等郵便電信局
125 集配等級と集配回数・郵便電信局及郵便局数
126 逓送速度ごとの行嚢の量目
127 郵便線路の里数
128 種類別郵便物数
129 内国通常郵便料金
130 学齢児童数および就学児童数 
131 高等教育機関
132 (内地)婚姻離婚出生死産死亡総数累年表
133 主な鉄道の時刻表
134 世界の地名の漢字表記
135 和暦西暦・新旧暦日対照表

【明治前期】
1 皇族表
2 品位表
3 官制表
4 内外長次官一覧表
5 官省使庁府県官員表
6 官省使府県雇使外国人表
7 各国締盟年月地名表
8 公使領事館創置表
9 外国駐箚公使領事表
10 各国公使交替表
11 府県使藩総表
12 全国戸口一覧表
13 官国幣社祭日表
14 社寺及神官僧尼表
15 全国教導職概表
16 海外留在人員表
17 律例略表
18 賞与表
19 海陸軍律略表
20 行刑表
21 六管鎮台表
22 陸軍概表
23 海軍官員及船艦表
24 歳入歳出予算表
25 家禄賞禄表
26 府県民費総計表
27 六港輸出入表
28 内国新旧公債表
29 外国債支消表
30 改定度量衡表
31 貨幣鋳造及発行数額一覧表
32 旧貨幣司鋳造金銀銅貨概表
33 新紙幣種類及交換表
34 官省使及旧藩県旗下紙幣表
35 国立銀行表
36 電信表
37 鉄道表
38 鉱山表
39 郵便局及郵便為替局表
40 内外郵送品通計表
41 燈台燈船浮標礁標略表
42 船舶表
43 浅草文庫図籍
44 楓山秘庫図籍
45 新聞紙表

【明治中期】
1 日本の面積及周囲
2 全国人口
3 人口の密度
4 全国出生死亡
5 府、県民有地田、畑、宅地反別地価
6 府県民有地の内塩田、山林、原野及牧場、鉱泉地、沼及雑種地反別地価
7 米作反別収穫高(粳米・糯米・陸米)
8 麦作段別収穫高(大麦・裸麦・小麦)
9 民有地段別平均地価
10 大豆、小豆、粟の作付段別及収穫高
11 稗、黍、蕎麦の作付段別及収穫高
12 甘藷、馬鈴薯、菜種の作付反別及収穫高
13 養蚕(繭の産額)
14 製 茶
15 製 糖
16 水産物魚獲高(生魚の一部)
17 乾鰮等搾滓及魚油
18 製 塩
19 官行鉱山(明治26年度)
20 主要鉱産物製出高(金属)
21 主要鉱産物産出高(非鉄金属) 
22 酒類醸造高
23 醤油醸造高
24 蚕糸、真綿及蚕種産額
25 織物製造高
26 綿糸紡績製造高
27 東京瓦斯会社
28 横浜瓦斯局
29 東京水道
30 広島水道(広島市郡)
31 神奈川(横浜)水道
32 大阪水道
33 長崎水道(長崎市居留地)
34 北海道(函館、根室、函館区郡)水道
35 電燈会社
36 純金銀及金銀貨平均相場
37 外国為替相場
38 米・麦・大豆・酒等の平均相場
39 東京に於ける常用品相場
40 輸出入総額
41 郵便線路及局数等
42 全国鉄道線路(明治31.3.31現在)
43 私設鉄道
44 電信局数及線路
45 銀 行
46 銀行預金
47 銀行貸付金
48 私立銀行
49 株式組織取引所
50 会員組織取引所
51 商業会議所
52 預 金
53 郵便貯金
54 病院及医師、産婆、薬剤師、獣医等
55 全国伝染病患者数
56 全国神社
57 全国寺院
58 全国学校
59 官公私立幼稚園
60 官公私立図書館
61 新聞・雑誌
62 火 災
63 文官及傭
64 陸軍官衙人員
65 海軍官衙人員
66 各種公債
67 貨幣鋳造及発行高
68 紙幣及兌換銀行券
69 国庫歳入出
70 地方税収入
71 地方税支出
72 衆議院議員及選挙者
73 衆議院議員選挙
74 衆議院議員党派別投票得点数及直接国税納税額(明治31年)
75 在留外国人の数
76 官傭外国人国別
77 私傭外国人国別
78 北海道移住人員
79 北海道アイヌ人口
80 台湾の田、圃
81 台湾本籍人口
82 台湾の製茶
83 台湾の製糖
84 阿片烟膏製造高
85 製 脳

【明治後期】
1 四季名勝遊覧
2 本邦経緯度
3 本邦周囲及面積
4 著名高山
5 著名大河
6 著名湖沼
7 各国面積及人口
8 東京公庁所在地
9 東京より各地方庁所在地に至る里程
10 人口男女別
11 各国大都会人口
12 関東州現住戸数及人口
13 文部省直轄学校
14 徴兵総員
15 各国陸軍
16 陸軍常備団隊配備表(1)
17 陸軍常備団隊配備表(2)
18 陸軍常備団隊配備表(3)
19 海軍区画
20 艦団隊配置人員
21 軍 艦
22 駆逐艦
23 各国有効軍艦
24 各国鉄道電信及郵便
25 諸会社数及資本金
26 輸出入物品、金銀貨及金銀地金価額
27 歳入歳出及国債未償還高
28 各国歳入出、国債及貿易額
29 新貨幣明細表
30 単利積算表
31 複利積算表
32 年利日歩換算表
33 利子早見表
34 公債株式利廻一覧表
35 内外国各港間航路浬程表
36 諸税納期及届出期日一覧
37 地租条例摘要
38 相続税法摘要
39 所得税法摘要
40 営業税法摘要
41 登録税法摘要
42 印紙税法大要
43 利 息
44 民事訴訟並に非訴事件印紙税
45 内国郵便
46 内国郵便為替
47 郵便貯金
48 日清郵便
49 内国電信
50 外国郵便
51 外国電報
52 恩給年金支給
53 徴兵諸則摘要
54 民法親族篇綱領
55 民法相続篇綱領
56 各国貨幣度量衡対照表
57 新式万年暦

【番 付】
政治番付
長者番付
諸芸見立番付
芝居役者番付
講談師・落語家番付
義太夫番付
俳諧番付
書画家番付
相撲番付
写真師番付
学者番付
医者番付
娼妓番付
おかず番付
日本人の体格
温泉番付

このページのトップへ

内容説明

混迷する今日、日本の進路を考える上で、日本人が自ら創りあげた“明治時代”を知ることは不可欠である。慶応3年の大政奉還より明治の終焉までを中心に、あらゆる分野の事項・人物約9500項目を詳細・正確に解説。本文挿図や参考文献、カラー別刷図版、資料・索引を収めるなど、近代日本の出発点“明治時代”への理解を深める総合歴史大辞典。

付録は、本辞典の項目解説を補完し、明治時代史の理解を深めるために必要な資料を収録した。
構成は以下の通りとし、まず明治時代全体を見渡せる諸表を掲げ、さらに前期、中期、後期と3つの時期別に作製された表を取りあげた。
           
基本資料……政治、軍事、経済、社会など明治時代全般にわたる職制や人事、統計などを収載。
明治前期……明治時代前期の職制や統計として、修史局編纂『明治史要 付録概表』(明治9年)より収載。
明治中期……明治時代中期の人口や産業などの統計として、『日本国政事典』第2巻(昭和28年)より収載。
明治後期……明治時代後期の国土や人口、税金や郵便などの概要を示すものとして、『博文館日記(大正2年用)』(大正元年)の巻末付録資料より収載。
番  付……明治期に政治家などへと対象が広まった番付を、内容種別ごとに掲載。

組見本1をみる
組見本2をみる

【編集者の眼】
 この第4巻(補遺、付録、索引)で本辞典は完結します。付録は、組織・人事、各種統計などの一覧表で、本巻単独でも資料集として活用できます。
 いま、日本の人口は減少に転じていますが、本巻の人口表によると、明治七年の人口は全国で3362万5640人。府県別では新潟県(136万8782人)が1位で、東京府の1・5倍以上でした。農業と日本海海運が盛んだったからでしょうか。
 当時の人口統計方法は今日の国勢調査とは異なります。では国勢調査はいつから始まったのか。
 第1巻の項目「国勢調査準備」によると、初の調査は明治38年に予定されるも日露戦争での財政逼迫により延期、実施は大正9年だったそうです。
 この項目を、大正のものとして割愛するか、明治の統計学に関わるものとして収録するかを検討した編集会議が思い出されます。そうした議論の末、従来の日本史辞典にはない多くの項目を専門家に執筆いただき、完結することができました。(峻)

このページのトップへ

関連書籍

大久保利通と東アジア

大久保利通と東アジア 419

“大久保政権”がめざしたものとは?

著者:勝田 政治
 
明治時代史大辞典 3

明治時代史大辞典 3

明治がわかる大辞典。“に~わ”を収録

 
 
明治時代史大辞典 2

明治時代史大辞典 2

明治がわかる大辞典。“さ~な”を収録

 
明治時代史大辞典 1

明治時代史大辞典 1

明治がわかる大辞典。”あ~こ”を収録。

 
 

このページのトップへ